2度の大火を教訓として、能代消防署が訓練を実施（能代市中川原で）

　旧能代市街地北側の約4割が焼失した昭和24年の第1次大火、市街地南側の約2割を焼いた31年の第2次大火を教訓とし、能代消防署は20日、同市中川原地内で実設訓練を行った。住宅火災が発生し延焼する危険性が高いと想定して、火災防御や飛び火警戒といった各種活動を展開。大火の記憶を風化させることなく、有事の際の対応を確認した。

　24年の第1次大火は、2月20日午前0時35分ごろに清助町新道（現在の浜通町）の木材工場付近から出火、同8時ごろに鎮火したものの、中央官公庁街や商店街の大部分など建物2238棟を焼き、3人が死亡、265人が重軽傷を負った。当時の損害額は30億2590万円で、現在の金額に換算すると、236億2973万円に上るとされる。
　31年の第2次大火は、3月20日午後10時50分ごろに同市畠町の焼場小路付近から出火。強風の影響で柳町や住吉町などにも延焼し、21日午前7時30分ごろに鎮火した。死者はいなかったが、23人が重軽傷を負い、建物1475棟が焼失。損害額は20億1638万円で、現在の金額では121億3386万円に相当するという。
　同消防署では、2度の大火を教訓とし、迅速な消防活動態勢の確認や冬期間の火災への対応の習熟、地域住民らの警火心高揚などを目的に訓練を実施。新型コロナウイルス禍以前は、消防団員や住民らも参加していたが、近年は感染拡大防止のため規模を縮小し、消防署員のみで行っている。
　第1次大火から74年が経（た）った20日の訓練には、同消防署の署員約30人と、タンク車や救助工作車など車両5台が参加。同日午前9時20分ごろ、中川原会館付近の一般住宅から出火したという119番通報を受けて出動、火元への放水を行うとともに、強風の影響で延焼する危険性が高い火元北東側に隣接する住宅への飛び火警戒をするという想定で実施した。
　119番通報を受け、署員らは消防車両で現場に駆け付け、現場指揮本部を設置するとともに、各隊は素早くホースを延長して火点に向けた。また、隣家への飛び火を防ぐためにタンク車から放水銃を取り外し、ホースを接続した上で道路上に設置するなど各種活動を展開。有事の際の動きを確かめていた。
　泉政樹署長は建物火災にはさまざまな危険要因があることに触れ、「災害現場では、規模の大小を問わず、隊員が単独で活動することなく、必ず指揮隊を中心とした組織的な活動をすることを徹底してほしい。消防の任務・目的は災害から地域住民の安心・安全を守ることだが、それに加えて自分自身の安全を守るということも、決して忘れることなく活動してください」と訓示した。
　訓練を見守った中川原自治会の大久保裕正会長（77）は「屋根に上って、水を浸したほうきで火の粉を払ったことや、焼け野原になった街が忘れられない」と第2次大火を振り返り、「これからも関係各所と連携して訓練などを行っていけたら。中川原には介護施設もあるので、協力して一緒に避難できる体制を整えたい」と話した。