被災地での活動を説明する諏訪赤十字病院の野首元成・救急科部長

　１日の能登半島地震で、諏訪赤十字病院（長野県諏訪市）から石川県内の被災地に派遣された災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）第１班の野首元成・救急科部長（救命救急センター長）が11日、同院で報道陣の取材に応じ、現地の状況や活動について語った。

　第１班は医師１人、看護師２人、業務調整員２人で構成し、厚生労働省の要請を受けて２日に出発。甚大な被害が出た同県穴水町で５日まで患者搬送や病院支援などの活動に当たった。野首部長は、災害拠点病院に指定される同院の災害対策検討委員会委員長を務め、第１班のチームリーダーを担った。

　野首部長は「（２日は）発災直後に近いような状況。道路が悪く、右往左往しながら現地入りした」とし、穴水町では重症の敗血症の高齢者を自宅から、肺炎を患う被災者を避難所から、それぞれ金沢市まで搬送したと説明。「地元（穴水町）の医療機関はすでに満床で、被災により出勤できない看護師もいた。受け入れ可能な病院がなく、入院できなかった方の転院搬送なども担った」とした。

　必要な支援について問われると、「正直まだニーズが見えていない状態。どういった被災があるのかさえ分かっていない」。現在活動中のＤＭＡＴ第２班は、余震で倒壊の恐れがある施設の利用者を安全な場所に移送していると説明。「移送が必要な施設がまだまだあると聞く。人が必要だと感じている」と述べ、マンパワーが不足していることを課題として挙げた。

　「災害派遣では当院の中においても穴埋めする人間が必要になってくる。被災地のためにできることを、病院として、全職員が一丸となってやっている」と強調。「一丸となった対応は今後も続く。そういった意味でも息の長い活動になってくる」と話した。