庄内スマート・テロワール収穫感謝祭が開かれ、加工品の試食が行われた

　山形大農学部などが地域内で食料自給圏をつくり農村の活性化を目指す「庄内スマート・テロワール」の収穫感謝祭が28日、鶴岡市のグランドエル・サンで開かれ、実証プロジェクトの成果報告、耕畜連携や農工一体で取り組んだ食肉加工品の試食が行われた。報告の中では、同市羽黒町手向の水呑沢地区にモデル圃(ほ)場を設け、畑輪作に取り組む計画が示された。

　実証プロジェクトは、大手食品メーカー・カルビー(東京)の松尾雅彦相談役が提唱する「スマート・テロワール」の実現に向けた取り組みで、農村に宿る魅力的な個性を引き出し磨くことで、豊かな地域共同体をつくり食料自給圏を確立することを目的にしている。

　同学部は松尾相談役の支援を受け2016度から寄付講座「食料自給圏(スマート・テロワール)形成講座」を設置。地域内で食料自給圏をつくり農村や地域が地産地消の経済を発展させ、自立できるようにするビジネスモデルの構築を探っている。

　成果報告では、松尾相談役が実証プロジェクトの意義を説明。農学部の研究担当者が畑輪作体系構築に向け、同学部付属やまがたフィールド科学センター(高坂農場)で実践しているジャガイモ、大豆、小麦、飼料用トウモロコシの生産状況を紹介した。

　また、生産した農産物の規格外品を飼料に活用して豚の肥育試験を行う耕畜連携により、東北ハム(鶴岡市)が豚肉をハムやソーセージ、ベーコンに加工して庄内地域のスーパーで試食販売し、消費者から高評価を得たことも報告された。地域内飼料による豚の肥育の飼料自給率は90%を超えている。

　耕畜連携、農工一体、地産地消による庄内スマート・テロワールの形成に向けこの日、農業者や加工、流通業者も加わった「庄内自給圏をつくる会」の準備会を発足。将来ビジョンに関連して手向の水呑沢地区で19年から、規模を拡大した畑輪作の取り組みを進める構想も報告された。

　成果報告を兼ねた収穫感謝祭は、山大農学部と県農業会議が主催。試食会ではハムやソーセージのほか、今年収穫したジャガイモや大豆、小麦を使ったコロッケ、豆腐、パンなどが参加者約150人に振る舞われた。