学術交流協定を結ぶ東北公益文科大（酒田市、神田直弥学長）、中国・吉林財経大（吉林省長春市）による初のオンライン交流が3日、両国をつないで行われ、「アフターコロナ」をテーマに日中の学生が会話を楽しんだ。

公益大と財経大の学生らが画面越しに交流

　吉林財経大は1946年の創立。現在は学部・大学院合わせて約1万3000人が学んでおり、日本の多くの大学と交換留学、所定の課程を修了すると両方の大学で学位が同時に得られる「ダブルディグリー」を行っている。公益大で2019年11月に特別講義を行った杉田定大・日中経済協会専務理事が財経大特別教授を務めており、この縁で20年1月、学術交流協定を交わした。

　締結後、間もなくして新型コロナウイルス感染症が世界的に大流行したこともあり、交流は延期に。1年半を経てようやく実現したこの日は、斉藤徹史公益大准教授（行政法など）のゼミ生を中心に1―4年生8人、財経大日本語学科に所属する約10人が参加。公益大生は中国語で、財経大生は日本語でそれぞれ自己紹介した。

　公益大3年の進藤瞭さん（20）が動画や自ら撮影した写真を使って酒田市、公益大を紹介。「新型コロナ収束後にやりたいこと」をテーマにした意見交換では、公益大生が「観光で中国を旅行したい」と話すと、財経大側から「お待ちしてます」との返答。「遠くにいる友人と会い、食事とおしゃべりをしたい」「日本に行って和食、特にお好み焼きを食べたい」「好きなアーティストのライブで騒ぎたい」などと画面越しながら交流した。

　斉藤准教授は「まずは仲良くなってもらいたい。昨今の状況下ではオンラインとならざるをえないが、コロナ収束後には相互に訪問するなど交流を続けていきたい」と話した。今後は連絡網を構築し随時、交流を深めていく方針という。