観光コミュニケーション研究会の会合で意見を交わす麗澤大学の山川和彦教授(左端)と宮崎大学の藤井久美子教授(その右)ら＝19日午後、台北市内の東呉大学

　【台北】研究者らが観光をグローバルな視点から分析する「観光コミュニケーション研究会」の会合が19日、台北市内の東呉大学で行われ、観光に関する人材育成などで石垣市と提携を結んでいる麗澤大学の山川和彦外国語学部教授が、北海道ニセコと石垣島の事例を挙げて観光によって生じる社会の変化などを報告した。 　山川氏は、株式会社ロイヤルマリンパレス(吉田貴紀代表取締役社長)がことし4月に中国福建省から男女7人を正社員として新規採用したケースなどを、中国語の人材を現地から直接確保する動きとして紹介。中国語圏以外のエリアに対する観光誘致については「八重山でも観光で多言語意識が高まっている」と位置付けた。 　山川氏は、台北市などで運行する都市交通(MRT)で、中国語や日本語、ハングル、英語、ベトナム語、インドネシア語など8言語で表記した券売機が設置され、音声による購入案内も行われている点にも注目。「ITを活用して音声まで入れた点がすごい」とし、言葉の障壁を技術革新によって解消したケースとして取り上げた。 　一方、宮崎大学地域資源創成学部の福島三穗子講師は、宮崎市と連携して取り組んでいる体験型観光のコース作成を取り上げ、地元の人たちがほぼ日本語だけで外国人に説明を行った体験プログラムで「日本語の交流でも一生懸命教えてくれる」という肯定的な反応があったと報告した。 　宮崎大学語学教育センターの藤井久美子教授は、台湾人による日本観光を地理的な条件などから分析し、「地理的に近いため、安くて魅力的。高齢者には移動時間が短く、体に負担が少ない。日本と台湾は今後も観光で結びつく」との見通しを示した。