ベッド上の介護者の動きを把握するレーダー装置を紹介する松江教授（左）

　公立諏訪東京理科大学（茅野市）は９日、共同研究を行っている「『ＩｏＴハイブリッドセンサーネットワーク』および『高度センシング技術』による医療介護支援システム」の研究成果を発表した。総務省の戦略的情報通信研究開発推進事業（ＳＣＯＰＥ）に採択され、今年度で最終の３年目を迎える研究で、キッセイコムテック（松本市）やイデアシステム（岡谷市）など３社と共同研究を進めている。

　医療介護支援システムは、医療・介護施設内や施設周辺などで通信ネットワーク技術やセンサーを用い、施設利用者の行動状況などを常時把握するシステム。副学長で研究を統括する工学部情報応用工学科の松江英明教授を中心に取り組んでいる研究で、センサー技術とＩｏＴ（モノのインターネット）技術を複合させることにより、施設利用者や従業員のサービスや業務の向上を目的としている。

　研究では、無線通信「Ｗｉ－Ｆｉ（ワイファイ）」を用いた医療介護施設向け高速通信ネットワークシステムやＬＰＷＡ（ローパワーワイドエリア）を用いた位置情報可視化システム、介護者の遠隔計測システムなどを開発。介護者の遠隔計測システムは、独自開発のレーダ装置を使って対象者と距離を観測し、歩く、寝るといった生活動作をはじめ、心拍数と呼吸数も測定する。リアルタイムで計測するため、対象者に何らかの異常が確認された際は瞬時に職員へ連絡が届く。挙動をアイコンで表示するので、プライバシーも保護されるという。

　松江教授は「研究それぞれにまだ課題が残っている段階。医療福祉現場への早期の実用化を目指し、研究と実証実験を進めていきたい」とした。