商品化に向けて自らたき火体験した佐野枝里菜さん（右）と渡邉博次さん＝29日、駒ケ根キャンプセンター

　駒ケ根観光協会（駒ケ根市）は、たき火を囲むアウトドア体験を「３密」回避のコロナ禍の新たな企業研修としてツアー化し誘客を図ろうと、取り組みを開始した。市内に訓練所がある青年海外協力隊の隊員候補生２人が、商品化に向けてプログラム開発を担う。組織の一体感を高めながら課題解決に向けて取り組む研修手法「チームビルディング」を導入している協力隊のノウハウを生かす。

　まき割りから火おこし、料理や火を囲んでのだんらんまでを一つの研修として捉え、楽しみながら組織の結束を図ってもらう。観光協会の担当者は「通常の企業研修がコロナで難しい今、中央アルプス山麓の自然を生かしたこの地ならではの野外研修として売り込みたい」と期待する。

　新型コロナの影響で正規訓練が延期となり、９月９日から12月８日までの日程で駒ケ根市を拠点に特別訓練に励んでいる隊員候補生の佐野枝里菜さん（30）と渡邉博次さん（27）が、ツアーのメニュー作りに着手。29日には市内の駒ケ根キャンプセンターで実際にたき火を体験した。

　まきストーブなどの販売を手掛けるファイヤーサイド（同市赤穂）の担当者から手ほどきを受け、まきを割って火をおこし、専用の窯でピザ焼きにも挑戦した。「本格的にやるのは初めて」と２人。見よう見まねでも協力して見事に着火し、和気あいあいと火を囲んだ。

　同事業はこのほど、観光庁が公募した誘客多角化等のための滞在コンテンツ造成実証事業に採択された。コロナ終息後の外国人誘客にも生かす考えで、11月８日は市内在住の外国人を対象にモニターツアーも計画している。

　「旅先で休暇しながらテレワークで働くワーケーションの一つとして、企業を誘致していければ。会社での研修とは違ったリラックスした中で、コミュニケーションを取り、チーム力を向上させるプログラムを提供したい」と佐野さん。

　渡邉さんは「市内在住外国人の皆さんは自宅と職場との行き来だけで、駒ケ根についてあまり知らないといった声も聞く。今回のモニターツアーを通じてたき火を囲んで交流を図り、地元の良さを知ってもらえれば」と話した。