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コロナ禍の撮影支援を JFCが総会シンポ

映像制作の現状と撮影支援の在り方を考えたシンポジウム

フィルムコミッション(FC)に取り組む全国の自治体や観光協会などで組織するジャパン・フィルムコミッション(JFC)は7日、諏訪市の旧東洋バルヴ諏訪工場跡地でJFC総会シンポジウムを開いた。自治体や観光協会、NPOのFC担当者ら約40人が参加し、新型コロナウイルスの影響で厳しい現状にある映像制作の現場に理解を深め、これからの撮影支援の在り方について考えた。

テーマは「映像制作の現状を制作部と考える」。映像制作に携わる木村義明さん(制作部演出部互助会代表理事)と新野安行さん(映像制作会社プロデューサー)、撮影支援を担うフィルムコミッショナーの宮坂洋介さん(諏訪圏フィルムコミッション)がパネリストを務め、JFCの泉谷昇理事長の進行で意見を発表した。

映像制作の現状について、木村さんは「(新型コロナで)4~5月は映像関係の仕事が全てストップした」と話した。五輪延期などで「空いた穴を受ける使命」があるテレビだが、各局の感染症対策が部外秘で内容も異なるため、撮影支援を行う際は「どのような対応が必要か確認すべきです」と助言した。

地方での撮影について、宮坂さんは「きょう30人くらいで撮影をしたが、おじいちゃんから『東京から来たのか』と詰め寄られた」ことを明かした。新野さんは「車のナンバーが東京だとクレームが来るというニュースもある。東京を離れての撮影に気後れしている」と語り、撮影地を選ぶ範囲を縮小せざるを得ない状況を吐露した。

木村さんは、感染症対策を徹底するには「1・7~2倍の予算が必要」だが、制作に費やす日数や人手、予算の削減が続く中、費用の確保が課題になっているという。一方で「業界に危機感を抱いていた人間の連帯が初めてできた」と語り、コロナ禍が映像制作の仕事を守る取り組みにつながっていると説明した。

泉谷理事長は「(コロナ禍は)ピンチではあるが、これをチャンスに変えて、新しいフィルムコミッション像と支援体制をこの機会に提示していきたい」と話していた。

続いて、優れたフィルムコミッションの取り組みを顕彰する第6回JFCアワードの授賞式がRAKO華乃井ホテルで行われた。最優秀賞1点のほか、映画「兄消える」を支援した信州上田フィルムコミッションと映画「サヨナラまでの30分」に協力した信州フィルムコミッション・ネットワークを含む優秀賞4点を表彰した。

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