積雪環境の自動走行研究に使われている車両。熱源感知センサーなどの計測機器が複数装着されている＝18日、北大構内

　苫小牧市柏原の苫小牧東部地域などを舞台に、積雪環境下での自動運転車の技術開発を進める官民合同プロジェクトチームは18日、札幌市北区の北海道大学構内で報道陣に研究開発の概要説明を行い、走行試験用の車両を公開した。チームは今年度から3カ年計画の実証実験を通じ、冬道30キロを自動走行できる基本技術の確立を目指しており、技術責任者でロボット工学や制御技術専門の江丸貴紀北大准教授は「3年間で雪道運転の支援技術の構築を目指したい」と意気込みを示した。

　プロジェクトには北大と自動車関連企業など民間6社から約40人が参加。経済産業省の補助制度を活用し、3カ年で総額1億3000万円をかけて新しい技術を開発する。走行試験の車両にはヤマハ発動機のオフロード用4輪バギーを使用。屋根と前方下部に自動走行に必要なデータ収集用の熱源感知センサーやカメラ、GPS(全地球測位システム)など七つの計測器を搭載。白線などの目印が見えない雪道でも安全に走行できるシステム「Snow―SLAM」の構築を目指す。

　同システムは自車の位置と向き、周辺の地図データを同時取得し、吹きだまりや道路脇の雪山など路面状況を認識して安全に自走できるルートを自己判別する新技術。実証実験を繰り返し開発と実用化につなげる。

　走行試験の舞台とした苫東の柏原地区には、約500メートルの直線と林道を含む約1キロを周回する2コースを設定。今年度は昨年12月に初回、今月22～26日に2回目、2月下旬に3回目を予定している。来年度以降の日時は未定だが、引き続き苫東を基本に実施。技術開発の進展によって「試験の場所を広げる可能性もある」としている。

　雪道の自動走行技術は、世界的にもデータの報告例などが少ない分野。今回のプロジェクトで確立された技術はすべて公表していく予定で、江丸准教授は「北海道の過酷な自然環境で行われ、開発された技術が世界をリードできるよう頑張りたい」と話した。