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ゴーヤーを県内外PR 地産地消も呼び掛け 県農水産物販売促進協

夏の味覚ゴーヤをPRする普天間朝重会長(右)ら=8日午前、那覇市壺川のJA会館

 【那覇】「ゴーヤーの日」の8日、県農林水産物販売促進協議会(会長・普天間朝重JAおきなわ理事長)は那覇市壺川のJA会館でセレモニーを行い、夏の味覚を県内外にPRするとともに、県民に地産地消を呼び掛けた。

 JAおきなわの2019年度のゴーヤ出荷量は青果販売が2296㌧、ファーマーズが775㌧の計3071㌧。金額は青果販売が7億7503万円、ファーマーズが1億9379万円の計9億6883万円。20年度は青果販売で2206㌧を計画。八重山地区の総収穫量は約50㌧を見込んでいる。

 新型コロナウイルス感染拡大防止のため、セレモニーは縮小して開催。普天間会長は「ゴーヤーはビタミンやミネラルがバランスよく含まれ、疲労回復や夏バテにも効能がある健康野菜。新型コロナの影響で物流の問題も含めて農家が苦しんでいる状況。県民全員で支える気持ちを持っていただき、地産地消をお願いしたい」と呼び掛けた。

 玉城デニー知事の代理で県農林水産部の幸地稔農政企画統括監が「沖縄の健康野菜を象徴するゴーヤーの季節到来を告げるとともに、全国の食卓を彩ることを祈念する」と「ゴーヤーの日」を宣言した。

 「ゴーヤーの日」は消費と需要拡大を図ろうと県が1997年5月8日に制定。8月5日の「裏ゴーヤーの日」まで県内外の消費者に旬をPRする。

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