山形枝豆日本一産地化フォーラム2019が16日、鶴岡市羽黒コミュニティセンターで開かれ、他産地の取り組みを学ぶ講演などを通じて大規模化とブランド化の両立について考えた。

枝豆の大規模栽培や販売戦略などについて考えた

　日本一の枝豆産地化を目指し、今年5月に県と関係機関が立ち上げた山形枝豆日本一産地化推進協議会が主催。庄内地方をはじめ県内各地の生産者ら約100人が参加した。新潟県十日町市の苗場高原生産組合の柳恵一組合長が「高性能コンバインの導入によるえだまめの大規模栽培と販売戦略」と題し講演。敏腕バイヤーでＳＯＮＯＫＯ愛の野菜伝道師の小堀夏佳さんが国内産地の優良事例と山形県産枝豆への期待について、県園芸農業推進課野菜花き振興専門員の古野伸典さんが光センサーを活用した枝豆の「食味向上プログラム」の実践について、それぞれ話題提供した。

　苗場高原生産組合は現在、葉タバコなどの廃作地を借り上げ約64㌶で茶豆品種を栽培。セブン＆ｉホールディングス系列へ7月中旬から9月末まで契約出荷している。柳組合長は乗用収穫機の高性能コンバインやガオチャオエンジニアリング（鶴岡市）の精選別機などを導入し、土づくりから出荷まで機械化一貫体系による経営を行っていると説明。高性能コンバインについて、「収穫後に洗浄冷却し、予冷するまで1時間ほどしかかからず良食味を保持できる」、「大雨でなければ収穫作業ができ、出荷に穴をあけることが少ない」などのメリットを紹介した。品質維持や販売戦略について「収穫から短時間での冷水冷却、予冷を徹底している。お客さんにおいしさを知ってもらうため、試食にも力を入れている」と語った。

　県内の枝豆生産額は千葉県、群馬県に次ぐ全国3位。同協議会は庄内の「だだちゃ豆」、村山の「ハッピー枝豆」、置賜の「上杉まめ」を山形枝豆として、3カ年計画で生産から流通・販売までのブランド力強化を図り、日本一の品質と生産量の産地化に取り組んでいる。