和歌山県は４日、南海トラフ地震によって地域が孤立状態となったことを想定し、海路や空路を活用した物資輸送訓練を新宮市と北山村で行った。県や地元自治体、自衛隊など１６機関が参加し、国などから輸送される救援物資を避難所に輸送する手順を確認した。

　南海トラフを震源とする３連動地震で国道が通行できなくなり、新宮市や北山村が孤立したと想定。新宮市の市民運動競技場や三輪崎漁港、北山村の村民グラウンドなど８カ所の会場に計約２１０人が参加した。
　県の物資輸送拠点が設けられた市民運動競技場では、トラックで物資が運び込まれた後、グラウンドから自衛隊の中型ヘリが飛び立ち、孤立した北山村まで物資を届けた。さらに新宮市も孤立したと想定して、三輪崎漁港では、国の物資を積載した陸上自衛隊の水陸両用車が上陸し、市内の拠点まで輸送した。
　市が開設した地域内輸送拠点では物資の受け入れと仕分け、避難所までの輸送、移動式給油機の開設・運営などの訓練もあった。
　県災害対策課の花田直也課長は「能登半島地震の経験を踏まえて半島地域が孤立状態になることを想定した。災害対応力の向上につなげたい」と話した。