スルメイカなど主要魚種の不漁が続いている庄内浜で、県漁業協同組合（本間昭志代表理事組合長）が主体となり、養殖事業の可能性を探る「庄内養殖事業コンソーシアム会議」の初会合が22日、酒田市船場町二丁目の県漁協本所で開かれた。県漁協が事業主体として養殖に取り組むのは初という。専門的な知識・技術を持つメンバーを中心に、マスなど7魚種のワーキングチームで課題などを洗い出し、事業化を目指す。

　世界的な海水温の上昇など水産業を取り巻く環境が大きく変化する中、県漁協では、スルメイカの歴史的不漁やハタハタやサケなどの低迷が続き、2024年度の総水揚げ額は18億1703万円と過去最少を更新している。

　こうした状況を重くみて、庄内浜での養殖の適性や将来性について理解を深め、先進事例や最新の研究、実証結果などを基に、新たな収入の柱として早期の事業化を目指すため、県漁協が関係者に呼び掛けて同会議を設立した。

　この日の初会合には県漁協関係者や先駆的な研究を行っている岩手大学、県、酒田市、遊佐町、専門技術を持つ企業など約60団体から計約90人が出席。サケ・マス養殖で実績のある岩手大三陸水産研究センターの田村直司客員教授と市田健介准教授が釜石市などでの先進事例を紹介した後、藻類養殖で専門的な技術を持つマイクロアルゲミー・貞松久人社長らが実証実験結果、県が庄内浜での養殖研究や民間企業による県内での陸上養殖の取り組みについて報告した。

　引き続き、専門的な技術や知見を持つメンバーを中心に▽サケ・マス▽アワビ▽ナマコ▽イワガキ▽マガキ▽トラフグ▽藻類―の7つのワーキングチームに分かれて協議。今後もチームごとに事業化への課題、解決方法の模索などについて検討を重ね、3月13日に開催予定の全体会で報告し、事業化の可能性などについて検討する。

　協議に先立ち、本間組合長は「コンソーシアム会議は初めての取り組みだが、障壁は覚悟の上。一つ一つ課題を解決し持続可能な庄内の漁業をつくり上げたい。県漁協が水揚げだけに依存することのない安定的な組織に生まれ変われるよう協力をお願いしたい」と呼び掛けた。

関係者が庄内浜での養殖の事業化に向けて協議した「庄内養殖事業コンソーシアム会議」の初会合