受け付けを体験する参加者たち（ときわ湖水ホールで）

　県社会福祉協議会（隅喜彦会長）主催の災害ボランティアセンター立ち上げ訓練が６日、宇部市のときわ湖水ホールで開かれた。県内の社協職員や地域の防災関係者ら６６人が参加し、同センターの具体的な仕組みを学ぶとともに、防災への意識をさらに高めた。市社協（有田信二郎会長）共催。 　同センターの運営スタッフを担うことが期待される社協職員や地域住民を対象に、ＩＣＴ（情報通信技術）を活用した地域協働型の運営方法を実践的に学ぶことを目的に実施した。

　県社協災害福祉支援センター長の光安信介さんが訓練の内容を説明。社協職員が運営スタッフ役、それ以外の人が災害ボランティア役となり、登録や体調の確認をする受け付け、活動先や内容を説明するマッチング、活動用資材の貸し出しと管理、送迎と車両管理の訓練を実施した。

　受け付け訓練では、スマートフォンから２次元コードを読み込み、インターネット上で必要事項の入力を可能にすることで同時に複数人に対応でき、ＩＣＴの便利さを実感した。

　広島県の呉市社協で総合相談支援室長を務める近藤吉輝さんは「なぜ災害ボランティアが求められるの？」をテーマに講話。同市が災害救助法を５回適用され、地域外のボランティア支援を受け入れた経験を基に「ボランティアのさまざまな力を被災者につなげるためには、センターの運営を支援するボランティアも必要」と、その重要性を伝えた。

　訓練に参加した厚南地区社協副会長の木藤昭仁さんは「こうした訓練に初めて参加したので、センターの運営手順がよく分かって勉強になった。近藤さんの話は万一への心構えに役立った」と、防災意識を高めていた。