これからの山口の観光施策について議論を交わす登壇者（山口大で）

「行くべき５２カ所」特集を検証

　米有力紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）の特集「２０２４年に行くべき５２カ所」に山口市が取り上げられた影響を検証する山口観光経済シンポジウムは１２日、山口大で開かれた。市内観光業や行政、経済関係者、一般の計１４２人が参加し、パネルディスカッションなどを通じて観光地としての魅力を高めるための課題や改善点を共有した。

　事例発表では、同大経済学部の加藤真也准教授研究室の天畠菜々美さん（２年）と加藤巧樹さん（同）が、ＮＹＴに選出された経済効果の推計について発表。昨年５月の算出時は約８９億円とした結果を、この１年間の湯田温泉の宿泊者数などに基づき、５４億円に下方修正した。

　要因として国宝瑠璃光寺五重塔の改修工事による集客の減少や湯田温泉のホテルニュータナカの閉館に伴う宿泊施設の不足などを指摘。その上で平日の高齢者の宿泊料金割引や訪日経験がある外国人への集中的なＰＲなどを提言した。

　パネルディスカッションでは、日本銀行下関支店の辻信二支店長、市観光交流課の藤山正直課長ら７人が登壇。米有力紙の報道で得られたことについて藤山課長は、市民への好影響を挙げ、知名度が上がり、まちとしての価値を高めたと強調。「市民のまちへの愛着や誇りの醸成につながった。山口の風情の基盤にある大内文化を伝えていくことが課題だ」などと伝えた。

　今後の山口の観光誘客策について辻支店長は「ＮＹＴの記事は、山口では素顔の日本に触れることができることを伝えた。東京や大阪などを旅し、よりディープな日本を体験したいという思いを持った外国人観光客に、腰を据えて滞在してもらうことが大事。量より質を重視して観光施策を組み立ててほしい」と訴えた。

　湯田温泉旅館協同組合によると、同組合加入１２施設の昨年の宿泊者数は前年比７％増となる３４万９９５５人。そのうち外国人は同２５％増の１万４７５０人で米国人は同８７％増の９５０人だった。