トマトの苗の定植作業に励む大谷社長（手前）とスタッフ（厚東広瀬のビバファームで）

　建設業や不動産業、介護福祉事業を展開する大谷ホールディングス（大谷英治社長、宇部市助田町）が、厚東広瀬に情報通信技術（ＩＣＴ）を活用した太陽光利用型植物工場「ビバファーム」を立ち上げ、トマト栽培で農業に新規参入する。２３日には、同工場で初めての定植作業が行われ、大谷社長らスタッフ４人が、大玉の「りんか」と中玉の「シンディースイート」の苗を植え付けた。

　地方で企業が生き残るために必要な事業として農業を捉え、関心を持つ中で、大谷社長が農業支援のコンサルティングを請け負っていた大学の同級生との再会を契機に、２０２３年１０月から事業化に向けて取り組み始めた。

　ビバファームは、栽培面積２２００平方㍍のビニールハウスで、昨年１０月に完成した。土耕栽培で、室内に高さ６０㌢のベンチと呼ばれる栽培槽を２０列設置しており、ベンチの長さは約６０㍍ある。ハウス内には生育に必要な炭酸ガスを発生させる機器、太陽光の量を調整するカーテンなどがあり、すべてコンピューター制御でトマトの生育に最適な環境を維持する。

　今回はテスト栽培の位置付けで、半分の栽培槽に苗２０００ポットを定植した。７月末までに１０㌧の収穫を目指す。８月末から本格的な事業としてスタートし、一年のうち約９カ月間、新鮮なトマトを地元に提供し続ける計画。将来的には約８０㌧の出荷を目指しているという。

　収穫したトマトは、同社グループのイメージキャラクター・ビーバーにちなみ「ビバトマ」の愛称で出荷。ビーバーのように確かな技術と誠実さで、安心・安全で毎日食べたいと思ってもらえるトマト作りへの思いを込めた。

　収穫したトマトは工場から１時間圏内の小売店、直売所に出荷する考え。配送による二酸化炭素削減など環境に優しい農業を実践していく。

　大谷社長は「ビジネスとして成り立つと考えての事業化。地域へのトマトの安定供給に加え、ハウスの一部を観光農園とし、イチゴの栽培も始めて収穫体験もできる施設にすることも考えている」と話した。