トヨタ北海道が量産を開始した「ダイレクトシフトＣＶＴ」

　自動車部品製造の道内最大手、トヨタ自動車北海道（本社苫小牧市、北條康夫社長）は、新型の無段階変速機「ダイレクトシフトＣＶＴ」の生産に乗り出した。北米向け新型車などに搭載する部品で、今後生産台数を段階的に増やし、月産２万台ペースまで引き上げる考えだ。

　同社が５月に生産を開始した新型ＣＶＴは現行製品と比べ、実車搭載時における低速域の動力伝達効率を大幅に改善し、燃費性能を６％向上させたことが特徴。今年夏ごろをめどにトヨタ自動車が販売する北米向け新型「カローラハッチバック」などに搭載する部品で、国内外のトヨタの自動車組み立て工場などに出荷される。トヨタグループの高品質戦略トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー（ＴＮＧＡ）に対応した部品で、この戦略に基づくＣＶＴ製品の納入は同グループとしては初めてという。

　トヨタ北海道は新型ＣＶＴの量産に向けて、第１工場内に生産ラインを新設。現在１２０人体制で製造に当たっているが、今後は生産量に応じて１００人前後を新たに新規採用。フル生産時には２００人超の規模にする計画だ。

　同社の製造品目は、ＡＴ（自動変速機）２機種、ＣＶＴ、ハイブリッドトランスアクスル（動力伝達装置）、トランスファー（動力分配装置）がそれぞれ１機種。新たにダイレクトシフトＣＶＴが加わったことで、ラインナップが６機種に増加。生産体制もＣＶＴラインが３本から４本に増え、全体で９本になった。

　ＣＶＴは同社の主力製品で、２００６年の生産開始以降、ほぼ右肩上がりで推移。カローラやオーリス、Ｃ―ＨＲなどの車種に搭載される機種「Ｋ３１０」は現在、月産６万６０００台の生産能力を誇る。新型ＣＶＴは「Ｋ１２０」という機種で、「ＣＶＴ全体の生産量としては純増につながる」と同社の担当者は言う。

　海外を含む自動車部品メーカー間の競合は年々激化している。このため、「高度な新技術を要する部品を作る必要があった」とし、新型ＣＶＴの量産は「ユニットメーカーとして大きな自信につながる」と語る。

　新型ＣＶＴの量産開始で、市内の関連企業も部品生産を受注するなど波及効果も生み出している。苫小牧東部地域に工場を構える自動車部品製造のアイシン北海道（桂山直樹社長）は、新型ＣＶＴの部分品「リヤケース」の納入を始めた。ＣＶＴのリヤケースは１７年度に８９万台生産したが、１８年度は新型ＣＶＴ用も加わったため、前年度比２４％増の１１０万台の生産を計画。さらにＴＮＧＡ対応のＡＴ部品「バルブボデー」も１７年度実績の４６３万台から、１８年度は１３％増の５２３万台を目標に設定している。担当者は「これまで蓄積してきた技術の昇華と新技術の導入などを進め、増産に対応する体制を進めたい」としている。