江戸期から明治期にかけて遠隔地交易の主役だった北前船の寄港地関係者らが交流を深める「第23回北前船寄港地フォーラムｉｎ大連」が27日、海外で初めて中国・大連市で開かれ、日本側からは約600人が出席。庄内地域からも訪中団（団長・丸山至酒田市長）を組織し計48人が参加した。昨年4月に酒田市など7道県の11市町で登録、今回新たに14道府県の27市町が加わった日本遺産「荒波を越えた男たちの夢が紡いだ異空間―北前船寄港地・船主集落」のネットワークを生かした観光振興など地域活性化対策を提言した。

　フォーラムは、作家で酒田市美術館長の石川好さん（北前船寄港地フォーラム議長）が提唱した「北前船コリドール構想」に基づき2007年11月、新田嘉一平田牧場グループ会長が中心になって酒田市で第1回を開き、規模を拡大しながら全国の寄港地で随時開催している。昨年8月にはＪＲ東日本、ＡＮＡ総合研究所、平田牧場グループなどで一般社団法人「北前船交流拡大機構」（理事長・浜田健一郎ＡＮＡ総合研究所シニアフェロー）を設立し、地域間交流の促進で地域活性化を図る体制を強化した。

　大連でのフォーラム開催は、機構設立時から事業の一つとして打ち出していたもの。フォーラムには国内の主要経済人が主催に加わり、国内最大規模の地域交流フォーラムとなっていることから、昨年7月に岡山県で開かれた第20回大会に大連市関係者が訪れ、同市への観光誘客を視野に交流を打診してきた。機構側の地域間交流を拡大する狙いと合致し、初の海外でのフォーラム開催が決まった。

　今回は「2018中日観光大連ハイレベルフォーラム」を兼ね、大連市中心部のフラマホテルで行われた。開幕式で、石川議長は寄港地フォーラム開催に至った経緯を紹介した上で、「北前船コリドール構想は、習近平国家主席が提唱した経済圏構想『一帯一路』の日本版。日本と中国の『一帯一路』をここ大連で結び付けられ、コリドール構想提唱者として大変感慨深い」とあいさつ。北前船日本遺産推進協議会長を務める宮元陸・石川県加賀市長は「フォーラムは日本海沿岸地域の活性化に寄与してきた。大連での開催はコリドールが環日本海に発展したことの象徴。今回追加認定を受けた27市町を含め全38市町が連携を強め、交流人口の増加を図っていこう」と述べた。

　追加認定された自治体代表者によるくす玉割りに続き、日中両国の計6人が基調講演。このうち日本観光振興協会の久保成人理事長（前観光庁長官）は「酒田市でスタートしたフォーラムが海を渡って初めて海外で開催された。船が主人公なので海外で開催しても何ら不思議ではなく、これからも諸外国で開くことができたら」と話し、「北前船交易は知恵と情報力の勝負だった。センスに恵まれた人たちがビジネスチャンスを捉え、資産を蓄えてきた。これは現在の社会に通じる話」と語った。

　同日夜に行われた庄内訪中団会合で丸山市長は「思い出深いものになったと思う。来年8月には大連市の関係者を招き、新潟市でフォーラムが開かれる。大連の皆さんが庄内を訪れた際には温かいおもてなしをしたい」、沼澤好徳県庄内総合支庁長は「来年は『新潟県・庄内エリアデスティネーションキャンペーン』の本番。大連との交流を深めるためにも、新潟でのフォーラム参加の大連市関係者を庄内に招きたい」と総括した。

　一方、寄港地フォーラム前日の26日夜にはレセプションが行われ、二階俊博自民党幹事長が「大会開催を大変うれしく思う。今宵の素晴らしい出会いを大切に、これからも心一つにしていこう」、機構最高顧問の大橋洋治ＡＮＡホールディングス相談役が「日本と中国は2000年にわたる交流の歴史があり、両国民の相互理解で友好関係をさらに深めていけたら。ＡＮＡグループも協力したい」とそれぞれあいさつした。

初の海外開催となった「第23回北前船寄港地フォーラムｉｎ大連」＝27日午前