最大震度７を観測した能登半島地震の被災地を支援しようと、長野県原村と富士見町の両商工会青年部の９人が11日に石川県輪島市に入り、ダンプカーや車計４台分の生活用品を届けた。全国商工会青年部連合会関東ブロックの取り組みの一環。現地を訪れた一人の小松聡志さん（36）＝原村＝は「（自身も）気がまいってしまいそうな状況でトイレや下着など衛生面のニーズを感じた」と話した。

　小松さんが長野県商工会青年部連合会長を務めている縁で、発災後から速やかに各都県から多くの支援物資が原村内に運び込まれた。丸全電産ロジステック諏訪南営業所（同村）の協力で倉庫に保管し、両青年部が物資をリスト化。「求められたらいつでも行動できるよう」体制を整えていたという。

　被災地に迷惑を掛けないように―と、石川県の義援物資受け付けの電子申請を行った上で輪島市から連絡を受けて両青年部が届けた。10日夜、２トンダンプ２台とハイエース２台で出発。おむつや生理用品、シーツ、バスタオル、体を拭くシート、水なしシャンプーなどを積んでいった。

　道中は車とほぼ同じサイズの岩が落ちていたり、向かいの谷で土砂崩れが起きたり。片道約14時間かかり、11日に約２００人が身を寄せる輪島市の東陽中学校に到着し物資を渡した。

　両校は断水が続いて下水も使えないため、トイレで水が流せず、排せつ物を入れた袋を隣の公民館に捨てていたという。周辺は家が崩壊し、地元の役場職員は自宅が潰れたものの一度も戻れていない－と疲弊。道路状況も悪く、本来15分で移動できる距離に２時間ほどかかったという。

　小松さんは想像以上の深刻さに「言葉を掛けづらかった」とし、今後もニーズに応じて物資を届けたいが「２次災害の危険もあるので工夫や検討をしていきたい」と話した。