ロボットを使った山岳遭難救助コンテスト「Ｊａｐａｎ　Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ　Ｃｈａｌｌｅｎｇｅ（ジャパン・イノベーション・チャレンジ）２０２２」（実行委主催、上士幌町共催）が８日から３日間、上士幌町内の町有林で行われた。全国から４チーム（約２５人）が出場して三つの課題に挑戦、１チームだけ「発見」の課題を達成した。上村龍文実行委員長は「ロボットで遭難した人をいち早く探す技術として、今後も知識とイノベーションを結集し、全国に社会実装していけたら」と展望を話した。

課題の「発見」をクリアし３００万円を獲得したチーム「ＴＡＰ－Ｊ」

　２年ぶりの開催となった同コンテストは、第１回が２０１６年に開かれ、今回が５回目。災害対策分野での人命救助ロボットの製品化に向けた研究・開発を加速することや、大会を通じた地域への人材還流の促進による地域活性化が目的。

　大会のテーマは「リモート」。（１）発見＝遭難者に見立てた重さ約５０キロのマネキンを発見し、位置情報と写真を取得する（２）駆付（かけつけ）＝マネキンの近くに無線機や毛布などのレスキューカットを運ぶ（３）救助＝捜索エリアに設置されたマネキンをスタート地点まで運ぶ－の３種目で実施した。

　課題の発見で唯一達成、賞金３００万円を手に入れたチーム「ＴＡＰ－Ｊ」（東京）は１７年から出場し今回が４回目。安定した飛行が特徴なドローン（重量７キロ）を開発して挑んだ。搭載した赤外線カメラを遠隔操作し、マネキンの熱源を感知し、クリアした。白やオレンジのカラーを取り入れ、戦車のように動くロボットも製作。代表の北岡弘さん（３７）は「これからも社会や人の役に立てるロボットを開発したい」と喜んでいた。

　初出場の「ＡｉｒＫａｍｕｔｙ」（同）はメンバー全員が飛行機好きで、設計から製造まで約３カ月でドローンを完成させた。山口拓海代表は「不安定で制御をうまくできなかった。次はエンジンを入れてハイブリッドにしたい」と次回への意欲を見せた。

　実行委によると、上士幌町は子育て支援や少子高齢化対策、人材交流や移住に力を入れている自治体として、ドローン（小型無人飛行機）をはじめ、ＩＣＴ（情報通信技術）産業に積極的に取り組んでいることから開催場所として選んだ。来年も大会を予定しているという。