ナノバブル発生装置を稼働させた環境で諏訪湖の水や湖底の泥の状況を調べる諏訪湖クラブのメンバーら

　諏訪湖の環境改善に取り組む住民団体「諏訪湖クラブ」が、諏訪湖のヘドロ対策や夏場の湖底の貧酸素状態の改善に向け、超微細気泡「ナノバブル」を水中に送り込む湖上での試験を1日まで実施した。8月半ばからナノバブル発生装置を用いて溶存酸素量や気温の変化を測定。結果の解析などは今後になるが、信州大学名誉教授で同クラブ会長の沖野外輝夫さん(80)は「貧酸素と底泥の問題の改善に向け、一定の感触はつかめた」と話した。

　試験は岡谷市湊沖のワカサギ釣り用台船で実施した。ポンプでくみ上げた湖水と空気や酸素を、同クラブが独自に組み立てた装置を通過させてナノバブルを発生させ、水深5・7メートルの湖底に送り、水中の変化を調べた。ポンプなどは地元企業の協力を得て調達。測定や水中の撮影には信州大学山地水環境教育研究センター(諏訪市)や諏訪東京理科大学(茅野市)が協力した。気泡を作る部分は発生装置メーカーの安斉管鉄(横浜市)のセラミックスを活用して微細な気泡をつくる技術が応用された。

　同社役員の安斎聡さん(51)によると、ナノバブルは魚の飼育などで一般的に使われる気泡に比べて水中に長くとどまる特徴がある。同社の技術を応用すると、送り込んだ空気や酸素の8～9割が水中にとどまるという。

　1日はそれまで装置につないできたエアコンプレッサーを酸素ボンベに変え、送り込む気体を空気から酸素に。酸素量はコンプレッサーの5倍となる計算で測定でも「酸素ボンベに変えた効果は確認できた」(沖野会長)という。

　試験を行ってきた湊沖では、8月17日から測定器を船底の5カ所に設置したほか、1日までに計6回、同クラブのメンバーらが台船を訪れて溶存酸素量などを調べる測定器で湖水の状況を確認してきた。水中ドローン(水中カメラロボット)を導入してヘドロの様子も撮影した。

　同装置を動かす電力源を太陽光発電にして常時稼働させる構想もある。沖野会長は「諏訪湖の水と湖底の問題の改善につながる装置の設計に向けた予備知識は得られた」と語った。